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耐震だけでは家と命は守れない？建物の揺れが５０％以上減少する制震装置「ＧＶＡ」
2000年（平成12年）建築基準法改正内容 |
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●木造住宅において 1)地耐力に応じて基礎を特定。地盤調査が事実上義務化 改正の要点 事実上義務化となる。 になる。 ウン金物が必須になる。 3)耐力壁の配置にバランス計算が必要となる。 もしくは、偏心率の計算が必要となる。 |
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私たちが住むこの地域に、大地震が今後30年以内に起ると言われています。建物とその住人を地震の被害から守るために「免震」・「制震」・「耐震」の3つの考え方があります。「免震」は非常に高価な装置を必要とするので、マンションなどの区分所有者みんなでその費用を分け合うのが一般的です。費用の面で一般的な木造住宅への採用は難しいと思われます。そして、「重い建物」つまりＲＣ造等に有効とされています。
「耐震」については阪神淡路大震災後、2000年（平成12年）の建築基準法改正により、木造住宅の耐震化が一気に進み、耐震等級という考え方が定着していきました。近年の木造住宅は耐震化により強固になりましたが、2009年10月27日に兵庫耐震工学センター(E-ディフェンス)で行なわれた実物大地震実験の結果により、現行法に疑問符が付きましたが、ほとんどメディアにも取り上げられることなく、大きな問題にはされませんでした。（実験の様子は動画内にあります）この倒壊は、基礎から土台が引き抜けたことにより起こりました。原因は堅くなりすぎた現在の木造住宅にあります。木造建築は本来、地震の揺れを柳のようにいなすことで倒壊を免れてきましたが、それが出来なくなりました。その結果、土台に地震力が集中し、基礎から土台が引き抜けてしまいました。
「制震」は耐震化して堅くなった家のいなす力を補い、建物の揺れを最大70％程度減少させ、その効果は繰り返し発生する大きな余震からも住まいと家族の命を守ってくれます。費用も数十万円と手の届く範囲です。
土台へのこだわり
土台4寸角と柱3.5寸角
12ｃｍ角の土台に10.5cm角の柱が差し込まれ、太さの違いがよく分かります。
土台火打ち
土台の上に構造用合板を直打ちするようになってからは使われなくなった「土台火打ち」です。基礎のハンチと同様に隅角部の変形を抑えてくれます。見えない所こそが家を丈夫にしてくれます。
床下断熱
床下の空気を遮断するために、隙間無く敷き詰めます。
土台4寸角と柱3.5寸角
12ｃｍ角の土台に10.5cm角の柱が差し込まれ、太さの違いがよく分かります。
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阪神淡路大震災以降の木造住宅は、建築基準法改正により非常に硬く堅固になりました。その反面、揺れて地震の力をいなすことが出来なくなりました。その結果、上の動画のように地震の力は土台に集中します。古い基準で建てたものと新しい基準で建てたものとの実寸台比較地震実験の結果、倒れるのは新しい基準で建てた地震に強くなったはずの家です。なんと、基礎から土台が引抜けて倒れてしまいました。
この実験結果から当社の土台は、通常の3.5寸角（10.5cm角）で はなく、より太い4寸角（12センチ角）を使用しています。これにより土台の体積は25％増加します。基礎から土台を引抜こうとする力に負けないようにするためです。材質はシロアリ被害に強い芯持ちのヒノキを使用しています。土台を太くすることは、シロアリ被害への対策としても有効です。
基礎へのこだわり
基礎の鉄筋にもこだわりがあります。全ての鉄筋にＤ13（13㎜）を使用しています。
木造建築の基準として公にされているもので通称「公庫基準」というものがあります。この中で、基礎の鉄筋の太さについて書いてあり、縦の配筋と低盤部そして補強筋についてはＤ10（10㎜）を使用すればよいとあります。ですが、これは「最低限」の基準を示しているだけなのです。この基準が最高ですよとはいっていません。全てに「〇〇以上」とあります。縦の鉄筋の上部にフックをつけることも書いていませんが、つけた方が基礎は頑丈になります。
基礎の地面からの高さと立上りの幅にもこだわりがあり、公庫基準では高さ40cm以上幅12cm以上ですが、当社は高さは50cmで幅15cmとしています。高さは床と地面との距離が離れ、湿気がこなくなりますし、メンテナンスで床下にもぐる際に作業がしやすくなります。もしもの床下での漏水や集中豪雨による床上浸水にも配慮しています。幅が大きいのは頑丈になるのはもちろんですが、先にも書いた通り、土台に4寸角（12cm）を使用しているので同じ幅だと乗せにくくなります。そして鉄筋を太いものを使ったり、フックをつけたりすると、基礎の外側と鉄筋との距離「かぶり厚さ」の基準をクリアするためにも、15cmとしています。
夏の暑さ対策へのこだわり「屋根遮熱」
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年々夏の暑さがひどくなっているこの日本ですが、やはり温暖化しているのか、コンクリートとアスファルトのせいなのか、とにかく暑すぎます。最高気温も更新され続けています。
そこで、家の暑さ対策として「遮熱」という考え方があります。これはその名の通り熱をさえぎることで、太陽からの熱の進入をシャットアウトしてしまおうというのです。吉田兼好が徒然草で「家の作りやうは、夏をむねとすべし。冬は、いかなる所にも住まる。暑き比わろき住居は、堪へ難き事なり。」と書いているように、鎌倉時代から日本の家造りは夏に主眼を置いて、風通しの良い家を造っていました。
ですが、冬は厚着をして気合で乗り切ろうというのでは辛すぎます。その対策として家を「断熱」しようとの考えが生まれました。断熱は寒さ対策としては非常に有効ですが、屋根の暑さ対策として使うと、安い物だと嵩張りますし、薄くすると高価な材料で高価な工事代が必要になります。
当社の使う遮熱材は、表面がアルミ箔のようになっており、太陽で熱せられた屋根材からの輻射熱の侵入を防ぎ、小屋裏空間への表面温度を約14℃減少させ、2階の室内温度を2～3℃下げる効果が期待できます。これにより2階の夏の暑さと寝苦しさを緩和します。
気密対策へのこだわり
昔の家は隙間風だらけで前述のように、夏は涼しく、冬は寒かったのが当たり前でした。ですが、現在建てられている住宅は望まなくとも、かなり気密性が高くなっているといわれています。最近の新築住宅は、窓にアルミサッシを使い、室内側の仕上げがビニールクロスで、床は土台と下地材が直接止めつけている剛床工法が当たり前となっています。これだけで次世代省エネルギー基準で定められた相当隙 間面積5.0～5.5cm2/m2程度の気密性能を持っていることが最近の調査で分かっています。
一般的に「高気密」といわれる住宅の相当隙間面積は2.0cm2/m2以下といったところです。この「高気密」については建築家のなかでも意見が分かれています。日本の住環境には適さないという人もいます。もともと高気密はとても寒い地域の住宅に求められていたことです。それなら大阪の住宅にはあまり必要が無いと思うかもしれませんが、冬場に隙間風がない家とある家どちらが暖かく快適かで考えてみて下さい。隙間風のない暖かい家＝「高気密・高断熱」となるわけです。冬は空気が乾燥しています。暖房器具が化石燃料からエアコンに変化したことにより、室内は過乾燥となり、加湿器が必要となりました。「気密」が確保されていないと室内の湿気が外周壁の中に侵入し、壁の中で内部結露が 発生します。そうすると木材が腐り、建物の構造に重大な欠陥が生じてしまいます。
「気密」にはもう１つ目的があります。それは換気経路を計画し易くするためです。現在の住宅にはシックハウス対策として、居室部分の換気が義務付けられています。隙間だらけの住宅だと設計通りの換気が出来ません。以上のことを考慮するから「気密」を徹底する必要があるのです。
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